「我々は、未来を拓く総合建設コンサルタントです!!」
「大日本ダイヤコンサルタント」は、橋梁を中心とした構造物の計画・設計に強い「大日本コンサルタント」と、
地質・地盤の調査・解析に強い「ダイヤコンサルタント」の合併会社です!
両社は1963年創業、60年以上の歴史の中で培った技術を融合させ、社会基盤整備におけるそれぞれの分野で優れた
技術を有する総合建設コンサルタントとして、地質・地盤の調査・解析から企画・設計まで一貫したサービスを
提供しています。
【どんな会社?】 社会になくてはならない企業です!インフラ整備などで社会に貢献しています!
風通しが良く、福利厚生が充実♪
(在宅勤務、フレックスタイム制度あり、社宅制度家賃85%会社負担など)
勤務地は相談のうえ決定(極力意見を反映)!
【どんな仕事?】 ワントップ技術者集団を支える部署、「営業職」と「事務職(人事・労務・総務・経理・広報など)」
何も分からなくても大丈夫!OJT研修であなたもプロフェッショナル!!
少しでも興味がある皆さま、まずは説明会に参加してお話を聞いてみてください♪
皆様からのエントリーをお待ちしております!!


◆◆総合建設コンサルタントとは◆◆

社会課題を技術力と発想力で解決する【社会づくりのプロデューサー!!】
総合建設コンサルタントは専門的な知識と技術で、私たちが生活するために
必要な道路・公園・上下水道・鉄道・ダムなどの社会インフラ整備や、防災・
減災計画、地域活性化に向けたまちづくりの立案、環境保全に役立つ技術を
提供し、社会課題の解決をリードしプロデュースします。
皆さんが見たことあるような「あの橋」や「あの空間」は当社でデザイン
したものかもしれません!
当社の実績はHPにも詳細掲載がございますので、是非ご覧ください!
◆◆早わかり大日本ダイヤコンサルタント◆◆

「社会インフラの整備」「自然災害の軽減」「環境問題の改善」に取り組む総合建設コンサルタント
【大日本ダイヤコンサルタントの成り立ち】
2023年7月に大日本コンサルタントとダイヤコンサルタントが合併し誕生!!
<大日本コンサルタント株式会社> <株式会社ダイヤコンサルタント>
・構造保全分野・社会創造分野 ・地質・地盤分野
・国土保全分野 ✖合併 ・エネルギー施設保全分野
・事業マネジメント分野 ・国土保全分野
▼誕生
●〇●「大日本ダイヤコンサルタント株式会社」●〇●
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【数字で見る大日本ダイヤコンサルタント】
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●創業「60」年の老舗企業!
●研究開発費:2.0億円!
●受賞歴(国土交通省表彰含):59件:たくさんの賞を受賞しています!
●育児休業取得率(2022年度)女性:85.7% 男性:87.5%
●平均有給休暇取得日数(2022年度):14.4日
→ワークライフバランスをしっかりと考えた体系となっています
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◆◆仕事内容◆◆

①営業職 ②事務職(人事/労務/総務/経理/広報)
①営業職 <営業系総合職>
建設コンサルタントが扱う対象物や事象は、街中のあらゆるところにある社会資本です。目に見えない技術力をお客様へお伝えする大切な役割を担っています。お客様である国や地方自治体と、当社をつなぐ掛け橋として活躍し、様々なニーズを分析、情報収集、契約、アフターフォローまで、多くのプロジェクトを主導しています。
②事務職 <事務系総合職>
人事、労務、総務、経理、広報など、社員が日常業務をスムーズに行えるように幅広い業務内容をとおして徹底した環境整備を行っています。
【オフィスでのある一日(総務編)】
9:00 出社 メールチェック
支払伝票処理(デスクワーク)
11:00 郵便局へ
12:00 お昼休憩
13:00 社会保険書類作成(デスクワーク)
16:00 社内便発送
17:00過ぎ 退社
【オフィスでのある一日(人事編)】
10:00 出社 メールチェック
※フレックスタイム IS対応など(デスクワーク)
12:00 お昼休憩
13:00 部内定期ミーティング
13:15 採用関係業務(デスクワーク)
17:00 退社
会社概要
事業内容 | ■橋梁・高速道路・トンネルなど道路構造物の調査・計画・設計、保全、維持補修計画、モニタリング、道路管理 ■交通体系調査、道路網計画、交通計画 ■まちづくり、都市計画・地域計画 ■都市施設(駅前広場・公園・緑地・駐車場・下水道施設など)の調査・計画・設計 ■水理解析、河道計画、河川構造物の調査・計画・設計 ■地滑りに関する調査・対策、砂防ダムの計画・設計 ■環境アセスメント、環境計画 ■河川氾濫や斜面崩壊、プラントや生産設備の耐震診断などリスクマネジメント |
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本社 | 郵便番号 | 101-0022 |
所在地 | 東京都 千代田区 神田練塀町300 住友不動産秋葉原駅前ビル4F |
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電話番号 | 03-5298-2051 | |
事業所 | 本社/東京都千代田区 支社/札幌、仙台、さいたま、富山、名古屋、大阪、吹田、福岡 支店/宇都宮、新潟、神戸、広島、高松、松山、沖縄、マニラ |
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認証取得 | 建設コンサルタント:建01第26号 部門 河川、砂防及び海岸・海洋、港湾及び空港、道路、上水道及び工業用水道、 下水道、森林土木、造園、都市計画及び地方、計画、地質、土質及び基礎、 鋼構造及びコンクリート、トンネル、施工計画、施工設備及び積算、 建設環境 測量業者:第(15)-717号 地質調査業者:質05第453号 計量証明事業:埼玉県知事登録 第音27号(音圧レベル) 第振16号(振動加速度レベル) 土壌汚染対策法に基づく指定調査機関:環境省登録 指定番号:2017-3-1003 一級建築士事務所:東京都知事登録 第17144号 建設業:国土交通大臣許可 (特-5)第4722号(土木工事業、とび・土工工事業) (般-5)第4722号(さく井工事業) ISO9001:MSA-QS-116/MSA-QS-4929 ISO14001:MSA-ES-76 ISO/IEC27001:MSA-IS-105 ISO 55001(JIS Q 55001:2017):MSA-AS-37 |
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主要取引先(五十音順) | 大手ゼネコン・メーカー、外国政府、国際機関、国際協力機構(JICA)、 国の行政機関(官公庁・関係機関など)、民間企業、民間業者、他 |
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加盟団体等 | 建設コンサルタンツ協会、全国地質調査業協会連合会、日本環境アセスメント協会、 都市計画コンサルタント協会、ランドスケープコンサルタンツ協会、全国上下水道 コンサルタント協会、日本道路協会、港湾技術コンサルタンツ協会、海外コンサル タンツ協会、国際建設技術協会、高速道路調査会、土木学会、日本地質学会、 地盤工学会、日本地すべり学会、日本応用地質学会 他 |
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代表者 | 原田 政彦 | |
設立/創業 | 2023年07月 | |
資本金 | 13億9,900万円 | |
売上高 | 323億円(2023年06月) | |
従業員 | 1,278人 ( 2023年06月) |